ホームページが必要かどうか、業種と目的で見極める方法

開業したばかりの方、あるいはこれまでInstagramなどのSNSだけで仕事の依頼を受けてきた方の中には、「そろそろホームページも作った方がいいのだろうか」と考えたことがある方も多いのではないでしょうか。
周りの同業者がホームページを持ち始めた、SNSの反応だけでは心もとない気がする——きっかけはさまざまですが、「今のままで足りているのか、それとも用意した方がいいのか」の間で判断がつかずにいる、という声をよく耳にします。

結論からお伝えすると、「ホームページが必要かどうか」は、業種や目的によって答えが変わります。
すべての個人事業主に一律で「必要」と言い切れるものではなく、かといって「不要」と切り捨てられるものでもありません。
この記事では、判断を先延ばしにするのではなく、ご自身の状況に当てはめて考えられるように、4つの視点を順番に整理していきます。

まず知っておきたい、ホームページを持つ個人事業主の実際の割合

「必要かどうか」を考える前に、同業者がどのくらいホームページを持っているのか、実態を確認しておきたいところです。
アイ・モバイル株式会社が2021年に行った調査によると、個人事業主・中小企業全体でのホームページ開設率は47.7%とされています。
半数近くが、すでに何らかの形でホームページを持っているという数字です。

この割合は事業の規模によっても変わります。総務省の「通信利用動向調査」（2021年）では、従業員100人以上の企業で開設率が90.4%まで上がる一方、規模が小さくなるほど割合は下がる傾向が示されています。業種による差も大きく、情報通信業では76%、教育関連では72%と高い水準にある一方、飲食・宿泊・医療・介護・生活関連サービスでは60%台、卸売・建設・不動産・物品賃貸では20〜30%台にとどまるという結果も紹介されています。

これらの数値は、アイ・モバイル株式会社や総務省の調査結果をまとめたオフィスピコッツの記事経由で確認したものです。
一次資料そのものへは今回到達できていないため、参考情報として受け止めていただければと思います。

「業種によってこれだけ差がある」という事実だけでも、ホームページを持つかどうかは一律に語れないことがわかります。
ここから先は、その差がどんな要因で生まれているのかを、目的と業種特性という2つの軸で見ていきます。

「必要かどうか」は、目的によって答えが変わる

同じ個人事業主でも、事業を通じて何を目指しているかによって、ホームページの優先度は変わります。
たとえば、マルシェやイベント出店を中心に単発の物販を行っている方であれば、その場で取引が完結することが多く、急いでホームページを用意する必要性はそれほど高くないかもしれません。

一方で、継続的にお客様との関係を築いていきたい方や、単価の高い商材・サービスを扱っている方は事情が異なります。
高額な依頼ほど、申し込む前にじっくり情報を確認したいと考える人が増えるためです。
今すぐの売上より、時間をかけて信用を積み上げることを重視するなら、ホームページを準備する優先度は自然と上がっていきます。

「今すぐ集客したいのか」「長く付き合えるお客様を増やしたいのか」。
この目的の違いを、まず自分の中で言葉にしてみることが、判断の出発点になります。

業種の特性で、優先度は変わる

目的に加えて、業種そのものの特性も判断材料になります。
写真や動画で魅力がそのまま伝わる業種は、SNSとの相性が良好です。
料理の彩り、空間の雰囲気、作品の質感など、視覚的な情報が価値の中心にある業種では、Instagramの投稿だけで十分に魅力を伝えられる場面が少なくありません。

逆に、料金体系・実績・資格・アクセスといった「文字で確かめたい情報」が重視される業種もあります。
士業やコンサルティング、教育関連のサービスなどは、この傾向が強いといえるでしょう。
先ほど紹介した業種別の開設率で、情報通信業や教育関連が高い水準にあったのも、こうした特性と無関係ではなさそうです。

つまり、業種によって「ホームページがなくても成立しやすい仕事」と、「文字や資料で裏付けを示した方が信頼されやすい仕事」があるということです。自分の仕事がどちらに近いかを考えることが、2つ目の視点になります。

初めて名前を聞いた人が、次にとる行動

知人からの紹介や、SNSでたまたま見かけた投稿がきっかけで、初めて屋号や名前を知る人がいます。
そうした人が次にとる行動は、たいてい決まっています。
検索です。誰かに勧められたお店やサービスを、その場で申し込む前に、まず名前で検索して確かめる。特別な行動ではなく、多くの人が無意識に行っていることです。

そのとき、ホームページがあるかどうかで、確認できる情報の量に差が出ます。
料金の目安、過去の実績、対応エリアや所在地、問い合わせの方法。
こうした情報は、SNSの投稿をさかのぼるより、HPに一つにまとまっている方が見る側の負担は小さくなります。
料金や実績をHPに整理しておくだけで、初めて名前を知った人が確認できる情報量は大きく変わります。

検索しても情報が見つからない場合、その人が次に取る行動は「もう少し調べる」か「別の候補を探す」かのどちらかです。
せっかく興味を持ってもらえた瞬間に、情報が見つからないという理由だけで離脱されてしまうのは、もったいない話ではないでしょうか。

「ホームページが必要かどうか」を4つの視点で振り返る

ここまで見てきた内容を、4つの視点として整理します。

• 同業の開設率：自分の業種は、ホームページを持つのが当たり前に近いか、そうでないか
• 目的：単発の取引が中心か、継続的な信用を積み上げたいか
• 業種特性：視覚的な魅力で伝わる仕事か、文字で確かめたい情報が多い仕事か
• 検索されたときに見せられるもの：名前を検索した人に、どれだけの情報を渡せる状態か

これらに当てはまる項目が多いほど、ホームページを検討する優先度は上がりやすいと言えます。
逆に当てはまる項目が少なければ、今はSNSでの発信を続けながら、状況の変化を待つという判断も十分に成り立ちます。
「ホームページが必要かどうか」に、万人共通の正解はありません。
大切なのは、自分の業種と目的に照らして、今どのあたりに立っているかを確かめておくことです。

ホームページやLPの制作をご検討中の方は、お問い合わせフォームまたは公式LINEからお気軽にご相談ください。パソコンが苦手な方も、専門用語なしで丁寧にご説明します。